パーソナルトレーナーの活動に国家資格は必要？どんな国家資格がある？

2021.2.11

テレビや雑誌への露出で、昨今非常に人気が高まってきている職業である”パーソナルトレーナー”。

今回は、

パーソナルトレーナーになるために必要な国家資格があるのか？
そもそもパーソナルトレーナーの国家資格にどんなものがあるのか？

という疑問にお答えしていきます！

これからパーソナルトレーナーになりたい方だけでなく、パーソナルトレーナーとしてスキルアップしたい方に役立つ内容となっていますので、ぜひ最後まで読んでいただければと思います。

パーソナルトレーナーの国家資格は日本国内にはない

弁護士などの専門業種は国家資格を取得しなければ日本国内で活動することはできませんが、パーソナルトレーナーはどうでしょうか？

結論からお伝えすると、日本国内でパーソナルトレーナーの国家資格はありません。

つまり、資格を取得しなくてもパーソナルトレーナーとして活動することは可能です！

昨今、人気や知名度が高まってきているといえど、まだまだ発展途上な職業であるパーソナルトレーナー。

これから整備され始めて国の法律に基づいて活動が証明される国家資格が発行されてくる可能性があるため、パーソナルトレーナーとして活躍したいなら、何の制限もない今がチャンスと言っていいでしょう。

【国家資格とは？】

国家資格とは、国の法律に基づいて、各種分野における個人の能力、知識が判定され、特定の職業に従事すると証明される資格。法律によって一定の社会的地位が保証されるので、社会からの信頼性は高い。
引用：国家資格の概要について

パーソナルトレーナーの資格として有名なものに

- NESTA-PFT
- NSCA-CPT
- JATI-ATI

などがありますが、この資格はすべて、パーソナルトレーナーの育成や活動を支援する団体（NESTA、NSCA、JATI）が独自に発行している”民間資格”です。

日本には国家資格はありませんが、海外はどうでしょうか？

海外の国家資格NATA-ATC（ナタ）は海外でパーソナルトレーナーとして活動するのに必須

日本国内にはないパーソナルトレーナーの国家資格ですが、アメリカではパーソナルトレーナーとして活躍するのに必須な国家資格があります。

それがNATA-ATCです。

NATA-ATCは、NATA「全米アスレティック・トレーナーズ協会（National Athletic Trainer’S Association）」という協会が発行している資格で、その資格を有したトレーナーさんが、ATC「Certified Athletic Trainer」と呼ばれます。

海外のパーソナルトレーナーのNATA-ATC取得率は95%と言われており、海外でパーソナルトレーナーとしての活動を視野に入れている方は、取得が必須の国家資格でしょう。

しかし、その難易度は非常に高く、指定されたアメリカの大学、もしくは大学院をインターンシップをおこないながら卒業した後、NATA-ATCの認定試験に合格する必要があります。

- - 1. CAATE(アスレティックトレーニング教育認定委員会)が指定する4年制大学、もしくは大学院のアスレティックトレーナープログラムを卒業
    2. 指定されているインターンシップの時間数をクリアする（卒業までに7~800時間程度）
    3. 上記1．2をクリアし、BOC certification exam(認定試験）に合格する

純粋な資格取得難易度はもちろん、日本人である私たちには言語の壁も立ち塞がりますので、取得には膨大な努力が必要となるでしょう。

わざわざ海外で国家資格取得しないとパーソナルトレーナーとして活動できない？

国内に国家資格がないことがわかったパーソナルトレーナーですが、それではわざわざ海外で国家資格を取らなければパーソナルトレーナーとして活躍できないのでしょうか？

もちろんその必要はなく、国家資格がなくともパーソナルトレーナーとして活躍することは十分に可能です。

そうなると出てくるのが、「じゃあパーソナルトレーナーになるには何が必要なの？」という疑問ですよね。

結論から申し上げますと、パーソナルトレーナーとして活動するために必要なものは何もありません。

国家資格はもちろん、先ほどご紹介したNESTA-PFTやNSCA-CPTなどの民間資格の取得も、パーソナルトレーナーとして活動するにあたって必須な条件ではないのです。

極論、「私はパーソナルトレーナーです！」と名乗ってしまえば、どんな人であろうがパーソナルトレーナーを名乗ることができてしまうんですね。

例えとして大手パーソナルトレー二ングジムとして有名なRIZAP（ライザップ）と24/7Workout（247ワークアウト）を挙げますが、この2つのパーソナルトレー二ングジムの求人を確認しても、取得必須の資格は存在しません。

参照元：ライザップ採用情報

参照元：247ワークアウト採用情報

ただ、すべてのジムがこの限りではなく、募集要項になんらかの民間資格の取得が必須、推奨されているところもあるので、「ここで働きたい！」と思ったときは、必ず募集要項を確認するよう注意してくださいね。

しかし、資格の取得が募集要項がないにしても、有資格者が就職や転職、キャリアアップで有利なのは確かです。

必ずしも必要ではないものですが、興味があったり、資格取得に前向きな方は、積極的に取得することをオススメします！

未経験で資格もない人でもパーソナルトレーナーになれる？

パーソナルトレーナーの活動に国家資格、民間資格が必須ではないことが分かりましたが、未経験の方だと、

「まったくトレーニングの経験ないんだけど…それでパーソナルトレーナーとして活躍できるの？」

という疑問が残っていますよね。

未経験の方でも、資格と同様にパーソナルトレーナーになれないということはありません。

しかし、やはり未経験者の場合、最初はジムの清掃や書類整理などの雑用からスタートする場合が多く、なかなかお客さんと実際にトレーニングする機会が訪れないのが現実…。

パーソナルトレーナーは人の身体を扱う職業。

未経験を採用するのは事実ですが、やはり会社側も怪我などのトラブルは避けたいので、未経験者のデビューには慎重になってしまうのもまた事実なんです。

パーソナルトレーナニングジムに就職を果たしても、実際にパーソナルトレーナーとして活躍するまでには数年かかることは覚悟しておきましょう。

この下積み期間で辞めてしまう方も少なくないのでアップルトレーナーズアカデミーとしては次にご紹介する方法をおすすめしています！

未経験者がパーソナルトレーナーの資格や経験を手にいれる近道は？

国家資格、民間資格、経験がまったくなくても活動することができてしまうパーソナルトレーナー。

こちらの項目では、実際にパーソナルトレーナーになるためのフローをご紹介します。

パーソナルトレーナーになる方法は、具体的に以下の3つです。

- - - パーソナルトレーナーのアルバイトとして働く
    - パーソナルトレーナーの専門学校に通って資格と経験を手にいれる
    - パーソナルトレーナー養成スクールに通って資格と経験を手にいれる

詳しく1つずつ解説していきましょう。

パーソナルトレーナーのアルバイトとして働く

まずはパーソナルトレーナーとしてアルバイトをする方法です。

このパターンは完全に未経験から業界に飛び込むことになるので、先ほどお話した下積み時代ありきの手段。

また、アルバイトでパーソナルトレーナーになる場合、経験を積めるようになるのも数年後かもしれないですし、資格の取得をしたい場合は独学で個人的に学ぶ必要があります。

非常に険しい道のりにはなりますが、学校に通うようなコストはかからず、むしろ稼ぎながら経験を積むことが可能でしょう。

パーソナルトレーナーの専門学校に通って資格と経験を手にいれる

お次はパーソナルトレーナーの専門学校に通う方法です。

トレーニングの方法など、実技の経験はもちろん、座学によってパーソナルトレーナーとしての知識も身につけることができますし、パーソナルトレーナーの資格試験の対策講座をおこなってくれるところもあります。

就職先もある程度保証されるので、その後の進路も安心ですよね。

即戦力として活躍できるところも魅力的です。

しかし、専門学校のデメリットは、莫大な時間とお金がかかってしまうことです。

パーソナルトレーナーを志してから専門学校に通っても、卒業できるのは2~3年後…。

100万円以上の教育費用も工面しなければなりません。

パーソナルトレーナー養成スクールに通って資格と経験を手にいれる

個人的に筆者が1番オススメなのが、このパーソナルトレーナーの養成スクールに通う方法です。

パーソナルトレーナーの専門学校と同等の経験や知識を手にいれることができますし、資格取得の対策講座や、卒業後の就職先などのサポートも万全。

専門学校では費用や時間の問題がありましたが、パーソナルトレーナーの養成クスールの費用相場はおよそ専門学校の半額、入学から半年ほどで卒業できるスピードも兼ね備えています。

休日に開講されているところが多く、就職、在学しながら通えるところも大きなメリットと言えるでしょう。

【パーソナルトレーナーのなりかたまとめ】

方法	メリット	デメリット
アルバイト	お金を稼ぎながら経験を積める	下積みが長い知識は自助努力が必要
専門学校	質の高い経験や知識が得られる就職先や資格の取得が保証される	お金と時間がたくさんかかる
養成スクール	専門学校と同様のサービスが受けられるお金や時間があまりかからない就職や在学中でも通える	特筆してなし